同レポートは、世界の主要商業エリアの賃料を追跡したもので、今年は全体の58%の市場で賃料が上昇。平均上昇率は4.2%と、消費者の回復やブランドの旗艦店需要が後押しした形だ。特に欧州ではロンドンのボンド・ストリートが22%の大幅上昇を記録し、年間平方フィート当たり2,231ドル（約30万円）でトップに立った。これにより、昨年の首位だったミラノのヴィア・モンテナポレオーネ通り（2,179ドル）を抜き去った。
ボンド・ストリートが世界一に
トップ10のランキングは以下の通り
- ボンド・ストリート（ロンドン、英国）
- ヴィア・モンテナポレオーネ通り（ミラノ、イタリア）
- フィフス・アベニュー（ニューヨーク、米国）
- 尖沙咀（香港、大中華圏）
- シャンゼリゼ通り（パリ、フランス）
- 銀座（東京、日本）
- バーンホフ通り（チューリヒ、スイス）
- ピット・ストリート・モール（シドニー、オーストラリア）
- 明洞（ソウル、韓国）
- コールマルクト（ウィーン、オーストリア）
銀座の躍進、アジアの回復力示す
日本からは銀座が6位に入り、賃料上昇率は10%を記録。表参道も13%の上昇と、東京の高級小売市場の活況を象徴している。一方、アジア太平洋地域全体では上昇率が2.1%に鈍化したものの、インドや日本の成長が中国や東南アジアの低迷をカバーした形だ。
C&Wの国際調査部門責任者、ドミニク・ブラウン博士は「主要小売エリアは経済成長と消費意欲の回復で恩恵を受けている。実店舗の重要性は変わらず、世界のショッピングストリートの魅力が持続している」とコメントした。
同社のアジア太平洋地域小売販売・戦略責任者、ソーナ・アガルワル氏は「インド、韓国、日本がプレミアム化を牽引。変化する消費習慣が『フィジタル』体験を推進し、長期成長の基盤を整えている」と指摘。世界経済の回復が小売市場に与える影響に注目が集まりそうだ。
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